情報商材とは?巷に溢れる情報商材のカタチ

どうも、リュウセイです!

 

あなたは、情報商材という言葉を聞いた時に、瞬時に頭の中でどのようなイメージが湧きますか?

 

恐らく・・・

 

  • 怪しい
  • 胡散臭い
  • 詐欺
  • キモい

 

これらのイメージか若しくはそれに近いイメージが湧いたのではないでしょうか?

 

憶測ですが、99%の人達は上記のようなイメージを抱くと思いますね。

 

何でかって言うと、単純に「情報商材」という言葉には悪いイメージが先行してしまっているからです。

 

でも、今のご時世、情報商材は言葉やカタチを変えて、色々な所に潜んでいるんですよ。

 

今回はそれをご紹介していきます。

 

 

情報商材とは

 

情報商材とは、実物ある「物」ではなく形の無い「情報」を商品として販売しているものを指します。

 

定義としては、主にインターネットなどを介して売買される情報です。

 

なんですが、僕としては先程書いたように「形を持たない“情報”を商品として販売する=情報商材」という定義付けをしています。

 

情報そのものが商品である、情報商材を一言で言うとこうなります。

 

 

情報商材屋とは

 

情報商材を販売して利益を出している人を情報商材屋と呼びます。

 

また、情報商材を販売することで利益を上げるビジネスモデルを情報商材ビジネスと呼びます。

 

情報商材ビジネスは情報そのものが商品(無形)なため、「在庫」という概念が全くなく、売上げ高が純粋に利益になるのが情報商材ビジネスの最大の特徴です。

 

 

巷にある情報商材

 

情報商材は情報そのものが商品であると書きましたが、具体的にどのようにして「情報」が売られているのか?

 

答えは、文章(テキスト)です。

 

情報商材の多くは、テキストを主体とした「PDFファイル」が主です。

 

昔はテキストが商品の構成の大部分を占めていましたが、動画が盛んになってきた以降はテキスト&動画の形式が増えました。

 

というか、今ではテキスト&動画形式の商品がほとんどだと言っても過言ではないですね。

 

勿論、動画講座だけという形の情報商材もあります。

 

情報商材の売買は主にインターネットが中心となりますが(というかネットしかない)、近年では情報商材の定義に当てはまるような様々なサービスが生まれてきています。

 

例を挙げると、

 

  • AmazonのKindle(電子書籍)
  • 有料note
  • メールマガジン(メルマガ)
  • オンラインサロン

 

ざっとこんな所ですね。

 

どこがどう情報商材なのか?

 

それを順番に見ていきましょう。

 

電子書籍

 

電子書籍も、実は情報商材だと言えます。

 

なぜならば、“電子”書籍(つまり無形)であり、書籍の中に書いている内容(=情報)を販売しているからです。

 

実際に手に取るタイプの本は「物」でしたが、電子書籍は形が無く、じゃあ何を売っているかと言えば本の中に書いてある文章です。

 

そして、電子なのでネットでの販売であると。

 

立派に情報商材の定義に当てはまっていますよね。

 

有料note

 

noteとは、note株式会社が運営する、文章,写真,イラスト,音楽,映像などの作品を配信するウェブサイトのことで、2014年4月7日にサービスが開始されました。

 

2020年現在、利用者数は約4400万人まで増えました。

 

noteの特徴としては、無料で公開することも出来る他、有料で販売することも出来る点が一番の特徴です。

 

このご時世なので、あなたもTwitterやInstagramなどで「有料noteを販売します」という言葉を見たことはあると思います。

 

有料noteもまた、立派な情報商材だと言えます。

 

メールマガジン(メルマガ)

 

メールマガジンとは、電子メールの一斉配信の仕組みを利用して、登録された購読者に定期的に何らかのまとまった内容を記載したメールを配信する仕組みのことです。

 

メールのマガジン(雑誌)なので、週刊雑誌がメールという形になって定期的(又は不定期)に送られてくるというのがメルマガという認識で間違いはないですね。

 

メールマガジンもまた、無形であり、構成しているのはテキスト又は動画若しくは両方となります。

 

「情報を売買している」と言えるので、情報商材のカテゴリーに入ります。

 

オンラインサロン

 

オンラインサロンは、まだ比較的新しいタイプのサービスです。

 

主に、月額会員制のWeb上のコミュニティを立ち上げ、そこで交流をしていくサービスを指します。

 

例として多いのが、Facebookグループを利用したコミュニティが挙げられます。

 

オンラインサロン売上げ日本一と言われているのが、キングコング西野さん主催の「西野亮廣エンタメ研究所」です。

 

この西野さんの例を見ると、彼のサロンではブログのような記事が毎日Facebookグループに投稿され、会員は月額1,000円を支払ってサロンに入会します。

 

オンラインサロンの商品は投稿記事だけではありませんが(あくまで“交流”がメイン)、基本的に文章&動画が主体となるので、「毎月1,000円を支払ってサロンに入会し、サロンに投稿された記事(商品)を読む」という部分だけを切り取って見ると、情報商材の定義に当てまります。

 

まだオンラインサロンが誕生したての頃は、「詐欺」だとか「胡散臭い」などと揶揄されていました。

 

そういう認識をされていた理由は色々ありますが、その1つは「情報商材っぽい」という理由であることだったと言えます。

 

 

情報商材は一概に詐欺だとは言えない

 

情報商材の定義や巷にある情報商材について書いてきましたが、やはり「情報商材=詐欺、怪しい、胡散臭い」という世間の認識は強いです。

 

確かに、情報商材は売上げがほぼ利益になり、粗利益が非常に高いビジネスモデルなので、あの手この手を使って荒稼ぎする輩が多いことが大きな原因だと思います。

 

そういった人間を援護するつもりは毛頭無いですけど、中にはちゃんと誠実に商材を販売している人もいるため、情報商材全般を一律に詐欺だと決めてかかるのは良くないです。

 

人は知らないものを怪しいと思う常なので、頭から怪しいと決めつけるのではなく、まずは自分の頭でよく考えてよく勉強しましょう。

 

 

まとめ

 

もしあなたが、「情報商材」という言葉に拒否反応を起こしているのなら。

 

それは間違った反応です。

 

今のご時世、言葉や見てくれが違えど、情報商材の定義に当てはまるサービスは増えてきています。

 

「情報商材」という言葉を如何にして使わないかを意識している印象がありますね。

 

それでは、今回はこの辺で。

 

ありがとうございました。

 

チャオ(・∀・)!

 

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